不動産投資のリスク：洪水・水災

近年、洪水・水災などの自然災害の激しさがましていますよね。

今回の記事は、そんなお悩みを解決できる記事になっています。

まずは、結論から、、

一方で、比較的保険が高額になる傾向があるので、加入すべきかをしっきり見極める必要があります。

それでは、詳しくみていきましょう(^^/

洪水のリスク詳細

大きな洪水や水災が起こると、建物に大きなダメージがでます。また、建物自体が流されてしまうリスクもあります。

このため、実際に被害を受けたときの被害額は高額になる傾向があります。具体的には、、数十万～数百万、状況によっては1,000万をこえる被害額もありえます。

洪水のリスク対策

火災保険に水災オプションをつけることにより、仮に水災で建物に被害がでても、保険金がでるので修理対応が可能です。

ただ、水災オプションをつけると、保険の支払い金額が増えます。

このため、実際に水災のリスクがあるかをふまえて、水災オプションをつけるを検討しましょう。

水災リスクの確認方法：ハザードマップ

では、どのように、水災リスクを確認したらよいかというと、、、

結論的には、ハザードマップのサイトに住所を入力して確認しましょう。

住所で検索すると、洪水のときに、最大何ｍの洪水になるかが、色付きで表示されます。

赤より濃いエリアであれば、洪水のときに数ｍの規模になる可能性があり、それなりに建物が傷むリスクがあります。

※補足

ハザードマップは、近年、自然災害が激しさを増していることをふまえて、2021年に見直しがされています。具体的には、これまでリスク評価されていなかった小さな川も、リスク評価対象に含まれるようになりました。

このため、これまでハザードマップ上は洪水リスクが低いとされていたエリアであったとしても、洪水リスクが高いと判定が変更されている場合があります。

実際に洪水が発生した時の水災オプション活用例

この記事を書いている「ニャルK」も、ハザードマップをみて、洪水リスクがある場所の不動産は全て、水災オプションを火災保険につけています。

そんな中、令和元年東日本台風（台風19号）が発生し、保有物件のアパートがなんと床上浸水してしまいました。

結果的に、床上浸水した修繕費用は高額になったのですが、水災オプションのおかけで、修理費は全額保険でまかなうことができました。

まとめ

以上、不動産投資における洪水リスクの対応方法について、みてきました。

洪水リスクについては、ハザードマップをみると、わかりやすいです！

ハザードマップをみて、リスクが高いエリアであれば、火災保険の水災オプションを検討してみるとよいですよ(^^/